子どもが就職できるような仕事を、地域の商店や企業と協力しながら、先生自身が作っていくというのは、いかがでしょうか。

以下、あれこれ書いてありますが、要するに「子どもたちの何割かがフリーターになってしまう現状をなんとかしたい」、「支援を必要とする子どものための働き口がなかなか見つからないのをなんとかしたい」という気持ちです。そのためのたたき台を書いていますので、叩いて下さい。

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先生方が生徒に対して「こういう風にキミたちが変われば、成長すれば、キミたちは仕事につくことができる」と指導することがあります。

先生方が生徒に対して、「この生徒なら、こんな条件を満たす仕事があれば、この生徒は就職できる」と考えることがあります。

どちらも、与えられた仕事に生徒の方をあてはめることを考えています。

だったら、先生方が自分で生徒のために仕事をつくってしまえばいいのになあと思います。「地域に密着したローカルな仕事」であれば、地域の商店や企業と協力して、新しい仕事をつくることも可能だと思います。

いっそのこと、「こどものために仕事をつくること」を、中学校の先生に対して必須の課題として与えてしまったらどうだろうかと思います。「子どもの仕事をつくること」を重要な任務と位置づけ、子どもたちの就職の場をつくっていったらいかがでしようか。わたしのまわりをみても、「高校に進学させるだけが、中学校の先生の仕事ではない。もっと子どもの将来のことを考えよう」という気持ちの先生方も、少なくないように思います。

もちろん、生徒が職業につくのは、原則として高等学校を卒業してからですから、生徒に対して職業に関する指導をするのは高等学校の先生です。でも、高等学校は分散しているので、なかなか「その地域」のローカルな仕事とむすびつきにくいように思います。生徒が住んでいる場所と、高等学校とが位置的に離れていることも問題かも知れません。

中学校であれば、生徒が住んでいる場所から歩いていける距離に学校があります。地域内にもさまざまな商店があるだろうと思います。その地域で仕事をする可能性を探ることには意味があると、私は思います。

中学校の先生と、地域の商業者とが連携して仕事をつくり、高等学校の先生と連絡をとりながら就職を斡旋していくというような仕組みを考えてみてはいかがでしょうか。そういう事例を全国的に集めて、ノウハウをデータベースにしてみてはいかがでしょうか。

よい事例を真似して、効率よく新しい仕事をつくる、地域のセンターである「学校」が率先して行ってみたら面白いだろうなと思いました。

なお、いずれにしても、公立の学校は、公正、公平、中立の立場を求められると思いますので、そこはなかなか難しいだろうなあと思っております。

難しいけれども、与えられた条件を前にして、何もせず、「仕方ないよね」としか言わないのでは、やはり主体的でないような気もします。なにかうまくいかないことがあれば、「自分のできることをなにかやってみよう」と考えてみてはいかがでしょうか。